EVERYTHINGとエイブリィ・デニソンRBIS、消費者向けQRコードデータをEPC RFIDと結合

アクティブ・デジタル・アイデンティティのソリューションによって、RFID経由で使用したり、消費者がQRコードの読み取り可能なスマートフォンからアクセスできたりするようなGS1標準のラベルを、ブランドや小売業者が作成できるようになる。
著者 Claire Swedberg
Aug 03, 2017

モノのインターネット(IoT)のスマート製品プラットフォーム企業であるEVERITHINGは、エイブリィ・デニソン・リテールブランディング情報ソリューション (Retail Branding and Information Solutions: RBIS)と協力し、消費者がブランドや小売業者のEPC UHF帯RFIDタグ、または商品に取り付けられたその他のGS1識別子を用いてデジタル・アプリケーションを使用したり製品情報にアクセスしたりできるようにするソリューションを提供しようと取り組んできた。このシステムは、アクティブ・デジタル・アイデンティティ(ADI)と呼ばれている。

このソリューションでは、ブランドや小売業者が、タグづけされた各製品に対してアクティブ・デジタル・アイデンティティを作成できるようになる。そのADIはクラウドベースのプラットフォーム上に置かれ、RFID経由で在庫追跡を行ったり、QRコード経由で消費者にコンテンツ情報へのアクセスを提供したりなど、ユーザー側の特定のニーズに応じて共有され、アクセスされることになる。

アクティブ・デジタル・アイデンティティのソリューション
ADIはエイブリィ・デニソンRBISのJanelaソリューションで提供されており、それをEVRYTHNGのスマートプロダクト・プラットフォームが強化する形になっている。Janelaは昨年ローンチされたが、それはこうした取り組みを可能にするためだったとエイブリィ・デニソンのRFID市場開発担当副社長であるビル・トニーは説明する ( エイブリィ・デニソン、RFIDやバーコード経由での製品情報提供を目指すを参照)。

このソリューションでは、RFIDのGS1標準に準拠したEPC UHF帯RFIDタグ上のQRコードやデータマトリクスを読み取ることで、消費者が情報やアプリケーションを利用できるようになり、また各トランザクションについてのデータをクラウド内に貯蔵することもできるようになる。EVERYTHINGは、この新しいタグが二重トリガー式の値札として使用できる点を強調している。企業は、1つの値札を用意するだけで、RFIDリーダーでタグを読み込んだり(これは一般的には店舗やブランドの従業員が行っている)、消費者がスマートフォンでQRコードを読み取ったりするなどして、製品に関するデータにアクセスできるようにすることができる。つまり、1枚のラベルを、RFIDタグ経由での在庫管理と2次元バーコードでの消費者向けコンテンツの管理の両方に用いることができるのである。このソリューションは、セルフレジのような店舗内利用だけでなく、再注文や製品情報へのアクセスといった店舗外利用も可能になると期待されている。

EVERYTHINGの共同設立者でCEOのナイアル・マーフィーによると、製品から得られるデータや製品についてのデータを管理するために、ADIは製品のユニーク・デジタル・アイデンティティをウェブ上で提供するようになっており、そして消費者と企業はどちらも、それを利用して情報にアクセスできる。ADIテクノロジーでは、タグ上にエンコードされたGS1のID番号や一致するシリアル番号が標準化されているため、各ユニークIDでクラウドプラットフォームから特定のデータを自動生成することができる。同社によれば、このソリューションはGS1のIDであれば種類を問わない。EPC UHF帯RFIDタグを使用してもよいし、GS1標準の識別子を使用してさえいれば、HF RFIDや近距離無線通信(NFC)タグ、バーコードであっても使用できるだろう。

クラウドに貯蔵され、ユニークIDにリンクされているデータは、ブランドや小売業者、物流業者、消費者が事前に指定されたカテゴリーでアクセスすることができ、データにはサイズや色、原材料などといった属性情報を含めることもできる。ユーザーはまた、出荷や受け取り、購入といったアクションに応じて、各種センサーから得られるデータや、保管温度や入手可能性、価格などの状態情報にアクセスできるようになるかもしれない。

EVERYTINGのテクノロジーで強化されたJanelaソリューションでは、企業が自社製品の移動や状態をよりよく把握できるようにするためのカスタム・ダッシュボードやデータ視覚化といったビジネス向けのアナリティクスを貯蔵したり、提供したりすることもできる。企業は、製品製造時に取り付ける値札に、タグ表面に2次元バーコード形式で印刷するのと同じユニークIDでエンコードされたEPC UHF帯RFID内臓タグを用いることもできるだろう。そしてその製品のIDや履歴は、クラウド上のプラットフォームに貯蔵されることになるのである。

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