IoT技術の大がかりな採用が最新の調査で明らかになった

IT関連および一般企業の経営責任者3,100名に対するインタビューに基づくこの調査で、IoT (モノのインターネット) が広範囲の企業や組織に採用される (または採用されない) 理由が調べられた。
著者 Nathaniel Prince

IoTを導入した公共セクターの企業の71%、そして医療関連企業の73%までが、IoTのおかげでコストダウンが図れたと答えた。こうして得られた恩恵には、事業の効率性の向上 (82%)、ITの効率化 (81%)、コスト削減 (73%)、顧客体験の向上 (78%)、収益率の向上 (72%)、会社全体にわたる諸作業の可視化の前進 (77%) などがあった。

いち早くIoT技術の導入を進めたのは (たとえば空調システムや照明、また個人用携帯デバイスなどへの適用) 大企業で、72%が職場にIoT機器やセンサー類を導入している。次いでメーカーの62%が (たとえば化学センサー、部品取り出しシステム、工場のインフラの監視と保全などの目的で) IoT技術を採用している。僅差で医療関連企業の60%が続き、ネットワークに繋がれた主要装置類の中でも、患者の容態管理とX線をはじめとする画像用機器などがまず対象となる。この医療関連企業が得ている最大の恩恵は、本調査によれば、さまざまな医療機器を維持管理するためのセンサー類への利用だという。

一方の小売業ならびに政府関連企業では、導入率はそれぞれ49%ならびに42%となっている。小売店のうち30%が、IoTを店内での商品の所在地確認サービスに利用して、来店客に個別対応で商品提案と商品情報の提供を行っており、18%が、空調や照明などの店舗環境をIoTを利用して遠隔管理している。政府関連企業でIoT技術の採用がそれほど進んでいないのは、おそらくはIoTに関する理解の低さがその原因であろう。実際、こうした政府関連企業のIT担当者のうちで、経営層がIoTに関する知識をほとんど、またはまったく持っていない、と答えた割合は35%に上り、これは世界平均のざっと2倍である。

それにも関わらず、政府関連企業の回答者のうち、IoT技術を導入済みだと回答した中の70%までが、組織内部の可視化が進みコスト削減に繋がったと答えた。この回答者たちの中で多数を占めた適用事例は、市街から遠い辺境地区にある機器類の遠隔での監視や管理であり、27%がこれを第一の適用事例だと答えた。

IoT技術を採用した企業のうち98%が、自前でデータの解析ができると感じているが、実際にはほぼ同数 (97%) が、そうしたデータから価値ある所見を得るのが難しい、とも考えている。加えて、企業の39%までが、企業内ネットワークの中からさまざまなデータの抽出や解析をしていないが、これは、ビジネス上でより良い意思決定を導きだせるであろう材料を、みすみす捨てているのと同じことだ。「未来は、はるかにずっとすばらしい物事に満ちています。今、なすべき一番重要な決断は、どうやってその輪の中に加わるか、なのです。」アシュトンは、IoT技術に関してこのように書いている。

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