IoT技術の大がかりな採用が最新の調査で明らかになった

IT関連および一般企業の経営責任者3,100名に対するインタビューに基づくこの調査で、IoT (モノのインターネット) が広範囲の企業や組織に採用される (または採用されない) 理由が調べられた。
著者 Nathaniel Prince
Mar 16, 2017

IoT (モノのインターネット) への投資対効果は平均で34%、インタビューに回答した10社に1社は60%以上となった。これは、次世代ネットワークソリューションを専門に扱うHewlett-Packard Enterpriseの子会社の一つアルーバ (Aruba) が発表した最新の調査結果による。「IoT 今日と明日」と題したその調査はアルーバ社ウェブサイトで見ることができ、IoT技術の採用に関する数値がわかる。この調査は、世界20か国以上にわたる、従業員500名以上を有する民間および政府関連のIT関連会社および一般企業の経営責任者3,100名へのインタビュー結果に基づいている。

2016年11月から12月にかけて行われたこのインタビューの目的は、IoTの現状とその産業界のへのインパクトをより良く理解することだった。アルーバ社はまた、このテーマをより深く掘り下げた「Making Sense of IoT」 (IoTを理解する) という題名の電子書籍の執筆をケビン・アシュトン (Kevin Ashton) に委託した。この電子書籍でアシュトンは、彼が命名したIoT (モノのインターネット) という言葉を次のように定義している。「それによってコンピューターがその周囲の世界を理解でき人間の神経システムの一部ともなるような、インターネットに接続されインターネットらしく動作するセンサー類。これはオープンでその場限りの接続を保ち、データを自由に交換し合い、事前に予期しないような利用を許容することで可能になる。」

アルーバ社の調査によれば、2019年までに企業の85%までがIoTを実装する計画で、これによりまずは、増大する一方の効率化と技術革新への要求に応える。しかしながら、企業の経営者の98%までがIoTを概念としては知っているものの、その正確な定義と企業活動に与えるインパクトについて十分に理解している者は少ない。導入時のコスト、メンテナンス、従来技術との統合などについては、それぞれ回答者の50%、44%、43%が、IoTに関連した問題点として懸念を抱いている。

さらに、企業の84%までがIoTに関連してセキュリティの侵犯問題を経験していることが示された。最も多いのは、マルウェア、スパイウェア、そして人為ミスによって引き起こされる問題である。回答社の半数以上が、外部からの攻撃を受ける可能性を、IoT技術の導入を妨げる大きな要因に挙げている。

「IoTの導入が進み、その規模と複雑さが増していくにつれ、ネットワークや機器、そして、より重要なデータやそこから得られる知見を保護するための適切なセキュリティの方法論も、大掛かりで複雑なものになってしまいます」と、アルーバ社のマーケティング担当副社長のクリス・コーザップは用意した声明文の中で述べた。「もし各企業が、自社のオフィスでのIoT活動を可視化し分析するための手段を今すぐ取らなかったなら、悪意ある勢力の活動に晒されるリスクが生じるのです。」

でも、このような懸念が心に浮かぶにせよ、IoTがもたらすであろう恩恵は、当初の予測を未だに上回ったままだとアシュトンは指摘する。たとえば、当初IoTへの投資が大きな利益に繋がると見ていた経営者は16%に過ぎなかったが、最終的に利益が増大したという報告は32%に上っている。加えて、IoT技術の利用がビジネスの効率化に結び付くと事前に予測した経営者は29%に過ぎなかったが、最終的には46%が効率化が進んだと報告している。

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