ゼブラ・テクノロジーズの調査によれば、世界の小売業者がRFIDをはじめとするIoT計画を持って前進

同社の「小売業者のビジョン調査」によれば、調査対象の世界の主な小売業者1,700社の多くが、棚卸の精度と顧客サービスの向上をめざし、今後の4年間でRFIDをはじめとする新技術の導入を進めていく予定だ。
著者 Claire Swedberg

最も注目に値する結果は、カニガンティによれば、買い物客が商店に不満を感じる第一の原因が、売られているはずの商品がどこにあるか探しても分からないことだそうだ。たとえば相談できる店員がすぐに見つからないために不満足を感じるよりも、顧客にとって探している商品がうまく見つからないことで感じる不満の方が大きいわけだ。この課題は、RFIDをはじめとするIoT関連技術を導入すれば解決できるはずだ。

世界中どこでも、小売店の抱える諸問題は同じです」とカニガンティは言う。とりわけ、オンライン販売と実店舗での販売モデルを如何に結び付けるかが問われているのだ。ヨーロッパでは、小売店が最も関心を寄せているのは、たとえばBLE (Bluetooth Low Energy) ビーコンなどを用いて店舗内での顧客の位置や動きを把握する、位置関連の技術である。北米は、オンライン販売した商品を店頭で受け取ることのできるようなシステムへの変化がより早く進んでいるし、南米では、試着室での携帯電話を利用した支払い方法の提供やスマート姿見などの、店内での買い物体験で一歩先んじている。

カニガンティによれば、今回の調査では、今後数年間は顧客一人ひとりに合わせたサービスによる便利さが先行し、個人情報保護に関する関心は総体的に低くなるという。消費者市場でミレニアル世代 (子供の頃からソーシャルメディアやスマホの技術と共に育った世代) が台頭することも、個人情報保護に対する関心が低くなる要因の一つであろう。

今回の調査によれば、小売セクターの中でも新技術の恩恵を一番に被るのは、ファストファッションを扱うアパレル各社とスーパーマーケットだそうだ。

「弊社は今回の調査結果に意気が上がっています」とカニガンティは語る。ゼブラ社の携帯型コンピューター、RFIDをはじめとするスマートセンサー技術、それに可視化のためのソリューションが、小売市場に必要とされる技術であることが示されたからだ。「弊社のストラテジーは的を射ていたのです。」

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