ゼブラ・テクノロジーズの調査によれば、世界の小売業者がRFIDをはじめとするIoT計画を持って前進

同社の「小売業者のビジョン調査」によれば、調査対象の世界の主な小売業者1,700社の多くが、棚卸の精度と顧客サービスの向上をめざし、今後の4年間でRFIDをはじめとする新技術の導入を進めていく予定だ。
著者 Claire Swedberg
Mar 13, 2017

ゼブラ・テクノロジーズ (Zebra Technologies) が今週発表した「Retail Vision Study」 (小売業者のビジョン調査) によれば、調査対象となった世界の小売業者の多くが、オンライン販売を利用する買い物客の増大の動きを受けて、2021年までにRFID (無線自動識別) をはじめとするIoT関連技術の導入と、そこから得られるアナリティクス・データの利用を進めていく。調査した小売業者の7割が、在庫管理の向上をめざし個別商品レベルのRFID技術の導入を進めているか、これを遅くとも2021年までに導入する計画を持っている。

この調査は、世界の小売業者を対象に2021年までの新技術の導入計画を調べたものだ。その多くが、自動化技術を利用して各店舗でのお客様一人ひとりに対応したサービスの向上を図るとともに、在庫の可視化によりオムニチャンネル販売を可能にしていく計画だ。

ゼブラ・テクノロジーズのラヴィ・カニガンティ
この調査を実施したのは、ゼブラ社のパートナーで市場調査を担当するResearch NowQualtricsである。調査は、アパレル、百貨店、専門店、スーパー、電気店、家庭用品店や雑貨屋など小売業各セクター1,700社の経営責任者に対するオンラインのインタビュー形式で行った。

2016年に、ゼブラ社はおよそ半年をかけて、世界の小売店の意思決定の立場にあるCEOやCTOに対してインタビューを行った、と同社の小売り垂直市場ストラテジー部長ラヴィ・カニガンティは語る。これは、ゼブラ社が顧客からのフィードバックを引き出そうと毎年実施している調査の一つであり、「弊社の長期ストラテジーを作り上げるために重要です」と彼は言う。

こうした調査の結果は、ゼブラ社をはじめ技術プロバイダー各社の後押しとなってきたという。小売業者が、変化し続ける消費者のデマンドに合わせるため、どのように新技術を使っていこうと腐心しているかが分かるからだ。「小売業は今や、基本的なストラテジーの変化の真っただ中にいます。」それゆえ技術プロバイダーは今後、小売業者の現実の利用実態により合致した技術を確立していくべきなのだ、と彼は言う。

この調査でまずわかるのは、各商店が、IoT技術とクラウドベースのデータを利用して買い物客にそれぞれに適した体験をしてもらい、また、新技術によって商品の新しい配送方法を可能にし在庫の可視化をさらに進めようとしていることだ。

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